沿革

• 1984年

  9月

  資本金300万円で会社設立

• 1985年

  8月

  資本金800万円に増資

• 1987年

  12月

  北海道札幌市に札幌出張所を開設

• 1988年

  8月

  東京都府中市に府中事業所を開設
  資本金1,000万円に増資
  東京都府中市に府中寮(ディック・セフィールⅠ)を取得

• 1989年

  8月

  特定労働者派遣事業届出

• 1990年

  4月

  札幌出張所を札幌支店に昇格
  鹿児島県鹿児島市に鹿児島出張所を開設

• 1992年

  4月

  鹿児島出張所を鹿児島支店に昇格

• 1993年

  4月

  資本金2,000万円に増資
  石川県小松市に小松出張所を開設

• 1996年

  4月

  資本金3,000万円に増資

  10月

  岩手県盛岡市に盛岡出張所を開設

• 1997年

  6月

  福岡県福岡市に福岡出張所を開設

  8月

  東京都大田区に本社自社ビルを取得
  （現 DIC’SE羽田ビル）
  東京都大田区に羽田事業所を開設

• 1999年

  8月

  資本金4,500万円に増資

• 2000年

  6月

  福岡営業所を九州支店に昇格
  鹿児島支店を鹿児島営業所へ名称変更

  9月

  盛岡出張所を盛岡営業所へ名称変更
  小松出張所を小松営業所へ名称変更

• 2001年

  5月

  小松営業所を石川県金沢市に移転し金沢営業所へ名称変更

• 2002年

  1月

  資本金6,500万円に増資

  6月

  九州支店を福岡営業所に名称変更

  8月

  宮城県仙台市に仙台事務所を開設

• 2003年

  7月

  広島県広島市に中四国営業所を開設

  11月

  東京都港区に芝センターを開設

• 2004年

  1月

  資本金8,700万円に増資

  4月

  富山県富山市に富山センターを開設

  8月

  仙台事務所を仙台営業所に名称変更
  盛岡営業所を盛岡センターに名称変更

  10月

  千葉県我孫子市に我孫子センターを開設

• 2005年

  2月

  香川県高松市に高松センターを開設

  10月

  本社、羽田事業所がISMS/ISO27001の認証を取得

  11月

  東京都港区高輪に本社を移転

• 2006年

  2月

  電機システム事業部(ESJ)の設立

  4月

  情通システム事業部(ISJ)の設立

  7月

  資本金1億円に増資

• 2007年

  1月

  大阪府大阪市に関西事務所を開設

  2月

  府中事業所がISMS/ISO27001の認証を取得

  10月

  一般建設業(電気通信工事業)の国土交通大臣許可を取得

• 2008年

  2月

  全従業員を対象としたISMS/ISO27001の認証を取得

  4月

  札幌支店を北海道支店へ名称変更

• 2009年

  7月

  愛知県名古屋市に名古屋センターを開設

  10月

  株式会社共立模型を子会社化

• 2010年

  4月

  名古屋センターを名古屋営業所へ名称変更

  5月

  電機システム事業部がISO9001の認証を取得

• 2013年

  1月

  金沢営業所を北陸営業所へ名称変更

• 2014年

  6月

  東京都府中市に府中寮(ディック・セフィールⅡ)を取得

• 2015年

  9月

  東京都港区浜松町に本社を移転

• 2016年

  11月

  一般建設業(電気工事業)の国土交通大臣許可を取得

• 2017年

  2月

  労働者派遣事業許可を取得

  4月

  株式会社ディック電子から
  株式会社ディック ソリューション エンジニアリングに
  社名変更

  6月

  東京都府中市に自社ビル DIC’SE府中ビルを取得

  12月

  静岡県伊東市に伊東研修センターを取得

• 2018年

  4月

  福岡県北九州市に電機システム事業部北九州事務所を開設

• 2019年

  7月

  千葉県千葉市に電機システム事業部千葉技術センターを開設

• 2020年

  5月

  東京都府中市に
  D-TOC（DIC’SEテクニカルオペレーションセンター）を開設

• 2021年

  4月

  東京都台東区に自社ビルDIC’SE蔵前ビルを取得

  7月

  東京都台東区に情通システム事業部蔵前技術センターを開設

• 2022年

  4月

  福岡営業所を九州支店へ名称変更
  鹿児島営業所を鹿児島技術センターへ名称変更

• 2024年

  1月

  東京都台東区にソリューション事業部（ISL）を開設
  情通システム事業部をインフラシステム事業部（IIS）へ名称変更
  羽田事業所をスマートシステム事業部（ISS）へ名称変更
  府中事業所を社会インフラ事業部（EIS）へ名称変更
  電機システム事業部を制御システム事業部（ESJ）へ名称変更
  北九州事務所を北九州技術センターへ名称変更